出品されたジャンボスイカを計量するＪＡ職員ら（８月２１日／横手市十文字町／同ＪＡ十文字集出荷所で）

ＪＡ秋田ふるさと十文字総合支店は、８月２１日から２７日までの７日間、「ジャンボスイカ」の重さ当てクイズとスタンプラリーを、横手市十文字町の同ＪＡ十文字支店など４カ所で実施している。県内一の出荷量を誇る同ＪＡ産スイカをより広く知ってもらおうと、同支店が初めて実施。クイズの正解者上位４人（各会場１人）と、スタンプラリー参加者先着１００人には、地場産農産物をプレゼントする。

　ＪＡが地域向けに行う支店協同活動の一環として、同支店の職員の発案で実施。同ＪＡが２００８年まで１１年間行ってきたジャンボスイカコンクールを、地域向けにと復活させた。十文字地区のスイカ農家を対象に、今年５月、同コンクール用スイカの作付けを呼びかけ、３０人が飼料用品種「カロライナクロス」を栽培した。

クイズなどの実施に先立ち、同支店は２１日、その重さを競う「ジャンボスイカコンクール」を同ＪＡ十文字出荷所で開き、１６人から２４点が集結した。農家やＪＡ職員らが２～３人がかりで計量器に載せていき、重量を計測。１位には８７．６㌔を記録した斉藤芳昭さん（６２）が輝いた。

　同日午後からは、２位以下のスイカを①同ＪＡ十文字支店、②道の駅十文字「まめでらが～」、③ＪＡ‐ＳＳ十文字南給油所、④同ＪＡ十文字営農資材課の４会場に展示。各会場では重さ当てクイズへの投票のほか、４カ所を巡るスタンプラリーを実施している。スタンプラリーは、各会場備え付けの用紙に全会場で押印してもらい、営農資材課に提出する。

　同ＪＡ十文字営農資材課の宮川敏課長は「既存の企画でも、地域住民参加型にアレンジすることで交流を深めることができる。支店発信の活動を強化し、地域の独自性を広げていきたい」と話した。

　クイズなどの実施の詳細は、同ＪＡホームページで確認できる。

（あ）

度重なる豪雪被害からの復興に向け、目ぞろえ会で士気を高める部会員（８月１６日／横手市山内で）

ＪＡ秋田ふるさとぶどう部会は、２０１４年度のブドウの出荷量について、２０１１年豪雪被害前の出荷量の８割近い６００㌧に戻ると見込んでいる。

昨年１１月中旬には、初雪の豪雪で、今季の出荷量確保が懸念されたが、懸命な復旧作業が奏功。２０１１年の被害後には５割まで落ち込んだ出荷量が回復の兆しを見せている。出荷は１７日に始まり、８月下旬から本格化。品質も良好で、同部会は産地の復旧に期待を寄せる。

　横手市では、２０１１年１月の豪雪被害でブドウだけで約４億円の被害があり、中長期的な産地復旧を目指してきた。しかし、昨年１１月中旬には、初雪による被害が発生。収穫後、せん定作業を前に葉が残ったままの棚に雪が一気に降り積もり、棚が崩壊する園地が相次いだ。この初雪による被害面積は全体の１割を超える約１５㌶、復旧に必要な資材や樹体被害を合わせると７６００万円に上った。同部会は、１１月中旬の降雪時から４月上旬の消雪にかけて、棚の復旧作業を急ぎ、収穫期までの管理を間に合わせた。

　出荷前の目ぞろえ会を１６日、横手市山内の同ＪＡぶどう集出荷所で開き、部会員ら９０人が参加。主力の中粒種「キャンベル」「ポートランド」「ニューナイヤ」の３品種の規格や品質を統一した。

　今年は６月初旬の開花期の好天で結実は良好。生育は一週間近く前進しているが、栽培管理の徹底で順調に推移している。持ち味の香りや糖度も良好だ。

　同部会の小川忠洋部会長は「今年産は産地復興の道半ばでの豪雪被害という厳しいスタートになったが、ここが踏ん張りどころ。消費地の期待に応えるために、とにかく収量と品質の維持に注力したい」と意気込んだ。

　出荷は１０月末まで、県内や東北、北海道の市場に出荷する。

（あ）

（左から）熊坂アナウンサーと柿﨑さん

8月12日にロケを行いました

平鹿町ハウス団地組合のほうれん草と小松菜

直売の会「安心畑」のＰＲもしますよ！

ＪＡグループ秋⽥の農業情報番組・ＡＫＴ（秋田テレビ）「みどりの広場」の８⽉１６⽇（⼟）放送分は当ＪＡ管内の話題が放送されます。

今回の企画は、県内各ＪＡにおいて担い⼿や若⼿農家として活躍している農家などを紹介する企画『がんばってます！』。「平⿅町ハウス団地組合」（伊藤博 代表）の構成員の⼀⼈としてほうれん草と⼩松菜の⽣産に取り組む、柿﨑⼤⼆朗さん（４０歳、６⽉２８⽇に当ＪＡ理事に就任）にご登場いただき、農業やＪＡ⻘年部の⾷農教育事業などを中⼼にお話いただくほか、ほうれん草などを使ったお⼿軽レシピ紹介もご紹介します。

このほか、直売の会「安⼼畑」イオン横⼿南店のＰＲも放送予定です。ぜひご覧ください！

（あ）

スイカのカット需要に応えようと同部会が今年新たに準備した、オリジナル包装袋

ＪＡ秋田ふるさと西瓜部会は今年、スイカのカット商品専用包装袋を準備した。核家族化が進む首都圏などを中心に、大玉スイカではカットものへの需要が高まっている。今年は、試験導入として７月中旬から、東京や神奈川、大阪など重点市場９社に配付。仲卸を通じて量販店で販売しており、消費者から早速好評を呼んでいる。

　単身や核家族など、少人数世帯の冷蔵庫の容量や、持ち帰りの際の荷物の重量などに配慮。２Ｌから４Ｌの大玉（７キロから１０㌔未満）を、１／６または１／８にカットして販売する。包装袋は、これらの規格に合う１サイズを用意。スイカの鮮やかな赤色が映えるよう、緑色と紺色の２色を使い、「あきたの夏　食の農からのまち横手」というメッセージと、同ＪＡ産のイメージキャラクターである「釣りキチ三平」のイラストを採用している。

　７月下旬からは出荷が本格化。東京や埼玉などの量販店で実施している同ＪＡ産販売促進キャンペーンでの店頭の反応も好評だ。消費者からは「カットものは中身が確認できる」「名入りのパッケージはブランド感があっていい」など、購買意欲がかきたてられたとの声が多く聞かれている。重点市場９社には各２万枚を配布しているが、追加注文が入るなど、売れ行きも好調だ。

　播磨和宜部会長は「夏スイカの責任産地として、消費者の細やかなニーズに対応したい。市場と量販店、産地の３者連携で競争力を強化したい」と意気込む。同ＪＡは、秋田県の４分の３の生産量を誇る一大産地。９月上旬まで出荷し、今年度は、７１００㌧（前年比１１３％）、販売額１２億円（同１０９％）を見込む。

ＪＡ全農あきた青果物キャンペーンガール「ミスフレッシュ」から同ＪＡ産「あきた夏丸アカオニ」を受け取る佐竹知事（左）（７月２２日／秋田市の秋田県庁で）

ＪＡ秋田ふるさと西瓜部会は７月２２日、秋田県庁を訪れ、佐竹敬久知事に今夏市場デビューするスイカの新品種「あきた夏丸アカオニ」をＰＲした。

同品種は県農業試験場が開発した品種で、今年デビュー８年目を迎えた大玉品種「あきた夏丸」の改良版。従来の夏丸よりも５００円上乗せした１ケース３３００円～３５００円（２Ｌ×２玉＝１４㌔）の市場価格を目指し、産地のブランド力強化をねらう。

　同品種は「あきた夏丸」のシャリ感はそのままに、糖度が１度以上高い１３度以上で、種が少ないのが特長。７月２５日頃から８月初旬にかけて３０㌧の出荷を見込む。贈答用として高級量販店での販売を視野に、県内や京浜・中部・関西市場などに出荷する。

　早速味わった佐竹知事は「口に入れるとじわじわと甘さが広がる。これは美味い」と太鼓判を押した。播磨和宜部会長は「種の少ない品種として親しみを持ってもらうことで、産地ＰＲの強化策として位置づけたい」と同品種の導入に期待する。

　今年度は部会員３６７人中１０人が栽培。従来の「あきた夏丸」よりも授粉や着果管理が難しく技術を要することから、同部会では今後も生産者を選抜して着実な生産に取り組む。同部会は今年度出荷量７１００㌧（前年比１１３％）、販売額１２億円（同１０９％）を目指す。

（あ）

品質や規格などを確認する部会員（７月１８日／横手市十文字町／ＪＡ秋田ふるさと十文字集出荷所で）

　ＪＡ秋田ふるさと食用菊部会は７月１８日、目揃え会を同ＪＡ十文字集出荷所で開き、部会員や市場担当者ら１８人が参加した。

平年並みの５月上旬から出荷を開始した今年産の生育は順調。ただ、一部圃場では５月から６月にかけての干ばつの影響でタバコガなどの食害が見られることから、同部会では防除対策などの強化を呼びかけている。

　主力品種「岩風」の品質や規格などを確認。Ｍから２Ｌなど５段階に分けた出荷規格やパック詰め方法などを統一した。開花具合や着色はおおむね良好。持ち味である苦みが少なくほんのり甘い食味に仕上がっている。今後は１１月にかけての長期生産となるため、同部会はかん水などの水管理で樹勢の維持も呼びかけた。

　高橋康弘部会長（３２）は「部会員の高齢化で１７人と少人数だが、市場からの期待に応えられるよう長期安定出荷に注力したい」と意気込んだ。

出荷は７月下旬から本格化し、１１月にかけて県内や東北市場に出荷する。今年度は出荷量１１トン（前年比９７％）、販売額１億１２００万円（同１００％）を目指す。

（あ）

極早生品種の品質を確かめながら、今後の栽培管理について話し合う佐藤部会長（右）と部会員（７月１６日／横手市平鹿町／ＪＡ秋田ふるさと平鹿集出荷所で）

ＪＡ秋田ふるさと枝豆部会は７月１６日、目揃え会を同ＪＡ平鹿集出荷所で開いた。同部会は昨年度、７月の長雨による生育不良などで、出荷量が前年の６割にとどまるなど出荷量の確保に苦戦。今年度は、排水対策の徹底による反収の向上や栽培管理の徹底で、巻き返しを目指している。

　平年並みの１４日から出荷を開始した極早生品種は、５月から６月上旬にかけての干ばつで、さやの肥大に一部バラつきが見られるものの、着色や食味は良好。８月上旬からは、早生品種の「おつな姫」、中生種の「湯あがり娘」「ゆかた娘」など主力品種の出荷が本格化することから、今後の栽培管理のポイントを確認した。

　さやの肥大初期に入っている早生品種は、現在、順調に生育している。市場担当者によると、今年は好天により全国的に生育が前進。７月から８月にかけての関東産から群馬・東北産への産地リレーは、平年より１週間ほど早まる見込みとなっている。これを受け、同部会は①液肥の葉面散布によるさやの肥大の充実、②今後の降雨を予測した防除対策、③収穫適期の予測による計画的な出荷――などで、長期安定生産の強化を呼びかけた。

　佐藤勇部会長は「着実な栽培管理で全国のファンに美味しさを届けたい」と意気込む。同部会は１０月下旬にかけて、県内や関東市場を中心に出荷。今年度は４３０㌧（前年比１６９％）、販売額２億２８００万円（同１３２％）を目指す。

（あ）

当ＪＡは「あきた夏丸」のほか
「縞(しま)無双(むそう)」「祭りばやし」などを生産しています

県内一のスイカ生産を誇るＪＡ秋田ふるさと（本店：横手市駅前町６番２２号、代表理事組合長小田嶋契(ちぎり)）は、来たる７月２２日、佐竹敬久知事を訪問し、本年産スイカの出荷報告を行います。

主力品種の一つ「あきた夏丸」と、今年市場デビューする県オリジナル種なし品種「あきた夏丸アカオニ」を佐竹知事に試食していただき、その美味しさをＰＲします。

今年は、定植後に日照時間が確保されたため生育は順調。実の締まりや持ち前のシャリ感、糖度も１２度以上と品質は良好です。

１８日には出発式を当ＪＡ雄物川集出荷所で開き、全国市場への出荷が本格化します。今年度は出荷量７１００㌧（前年比１１３％）、販売額１２億円（１０９％）を目指します。

なお、当ＪＡ主力の大玉スイカの出荷が本格化する７月下旬から８月中旬にかけては、長野、山形、秋田の３県が全国市場の中心となります。当ＪＡの生産量は県内の４分の３に当たります。

【　開　催　概　要　】

日時：平成２６年7月２２日（火）１１時～

場所：秋田県庁

主な内容：主力品種「あきた夏丸」の出荷報告、試食会

訪問者：ＪＡ秋田ふるさと　代表理事組合長　小田嶋　契

　　　　　ＪＡ秋田ふるさとスイカ部会　播磨　和宜(かずよし)　部会長

　　　　　ＪＡ全農あきた青果物キャンペーンガール「ミスフレッシュ」１名

　　　　　県平鹿地域振興局・ＪＡ全農あきた・ＪＡ秋田ふるさと担当者　　　※計８名を予定

（発信者：総務課　高橋）

出荷の本格化を前に試し割りをして品質を確認する部会員ら（７月１１日／横手市雄物川町／ＪＡ秋田ふるさと雄物川出荷所で）

県内一のスイカ生産を誇るＪＡ秋田ふるさと西瓜部会は、今年から、関西市場への出荷分のフェリー輸送に乗り出した。昨年から取り組む集出荷の一元化による販売対策をより強化しようと、輸送手段をこれまでのトラックのみから分散。市場への早期出荷を図ることで、より有利販売につなげる。出荷は１８日から本格化する。

　主力の大玉スイカの出荷が本格化する７月下旬から８月中旬にかけては、長野、山形、秋田の３県が全国の中心産地となる。管内の生産量は県内の４分の３に当たる６３００㌧（昨年度）に上る。ＪＡでは、昨年度、一層の農家所得の向上を視野に、これまで地区ごとに６カ所あった集出荷所を雄物川へ集約。同一の場所での検査による品質統一やさらなる大口対応で、予約相対を１割から３割に引き上げるなど、販売対策を強化してきた。

　しかし、全国市場への一斉出荷に向けては、トラックの台数確保など輸送手段に課題が残った。そこでＪＡは、一昨年から、関西市場へのフェリー輸送の試験運用を始め、今年から本格的な活用に踏み切った。今年度は、７月２３日から来月上旬にかけて、主に仙台港から名古屋港までの太平洋側ルートを２日に１回、約２４００ケース（１３㌔／ケース）ずつ出荷する。

　ＪＡ西瓜部会の播磨和宜（かずよし）部会長は「夏スイカの責任産地として、より円滑に届ける方法を取りたい」と出荷の分散化に期待する。

　本格出荷を前に、ＪＡは１１日、選果講習会を雄物川集出荷所で実施。主力の「あきた夏丸」や「縞無双」などＭ～Ｌ規格の３０玉を検査員が試し割りし、糖度や熟度などを確認した。今年は、定植後に日照時間が確保されたため生育は順調。果実の肥大や持ち前のシャリ感、糖度も１２度以上と品質は良好だ。１８日には出発式を同出荷所で開き、全国市場への出荷が本格化する。今年度は出荷量７１００㌧（前年比１１３％）、販売額１２億円（１０９％）を目指す。

（あ）

稲の栄養診断方法をＪＡの営農指導員から学ぶ受講者（７月１３日／横手市境町で）

ＪＡ秋田ふるさとは７月１３日、米作りの初心者などを対象に「稲作現地研修会」を、横手市内４カ所の圃場で初めて開いた。平日のＪＡ業務時間内では直接顔を合わせる機会の少ない兼業農家や若手農家を対象に、日曜日に開催。指導機能の強化で、２６年産米の増収と品質向上を目指す。

　ＪＡ管内ではこの１０年で、１農家当たりの１０㌃収量が３０㌔ほど落ち込んできている。米農家の高齢化と担い手不足で、これまで各世帯ごとに行われてきた技術の継承がスムーズに行われない例も多く、栽培技術の向上が課題となってきた。

　そこで同ＪＡは今年１月、「稲作基礎講座」を新たに開講。３月までに「田植え準備」「田植え後の管理」「稲刈りと流通」の全３回にわたって講座を開き、のべ３００人が受講するなど好評だった。管内では現在、５月中旬から下旬にかけて田植えを行った圃場で、米の収量や品質などを左右する「幼穂形成期」を迎えている。稲の栄養診断や穂肥時期などの判断が、収量や品質向上の要となることから、同講座の受講者らを中心に参加を呼びかけた。

　米出荷契約者やその家族ら４０人が参加。ＪＡの営農指導員が講師となり、①稲の栄養診断方法、②穂肥（追肥）の要否判定、③今後の病害虫防除――などについて、各圃場の生育状況を見ながら確認した。参加者の一人は「日頃の疑問や不安を直接相談できて助かった。今後の管理を徹底し、高品質生産を目指したい」と意気込んだ。

（あ）