秋田県一の花き生産量を誇るＪＡ秋田ふるさと花卉総合部会の１０月１５日を基準にした花き生産量は、昨年度より６％下回る７５０万本、販売額は３％下回る４億４４００万円となった。出荷量全体の８割を占める主力の菊類が天候不順などの影響で、出荷量で９％、販売額で１０％、いずれも昨年より下回るなど、苦戦を強いられた。同部会は今後、需要期出荷を見据えた栽培管理を強化し、異常気象に対応した産地づくりを目指す。
同部会が、１１月８日に横手市内で開いた中間販売実績検討会で公表した。今年産は、８月の盆向けでは、５―６月の干ばつで草丈の生育が抑制されたことに加え、７月の長雨で葉痛みが発生するなど秀品率が低下。９月の彼岸向けでは、７―８月の長雨や一部の強風被害で曲がりの発生もみられ、出荷量に課題が残った。
さらに、これら干ばつと長雨の影響で生育が全体的に前後し、盆や彼岸といった「物日需要」への適期出荷も苦戦。この結果、菊全体の出荷量の半数を占める輪菊では、出荷量３００万本（前年比９０％）、販売額１億７２００万円（同８７％）、１本当たりの単価は５７．３円（同９６％）に落ち込んだ。菊類は１２月上旬にかけて施設物の出荷が続くが、全体の９割を占める露地物の輪菊や小菊などは１０月で生産が終了しているため、出荷減の結果はほとんど好転しない見込み。
中間販売実績検討会には、市場担当者や部会員ら９０人が参加。市場担当者からの講評では、「出荷品自体の品質は良い」「物日の産地として引き合いが強い」など、さらなる生産拡大を望む声が相次いだ。
同部会は今後、①電照栽培で開花をコントロールできる品種「精の曲」の生産拡大など、物日需要に合った品種の絞り込み、②新規栽培者の確保と種苗の安定供給体制の構築、③低コスト技術の導入による施設栽培の経費削減――などの取り組みを強化することを確認した。
鈴木禎得総合部会長は「物日産地としての当ＪＡ産への市場からの期待は高い。産地の使命を果たすべく、今以上の頑張りで産地力を強化しよう」と意気込んだ。
（高橋）