秋田県一の生産量を誇るＪＡ秋田ふるさと西瓜部会は、９月１１日時点の実績を公表し、出荷量が昨年よりも１０００㌧上回る８１００㌧（昨年比１２５％）を記録する見込みだ。出荷は１３日に終了しており、実績はほぼ確定の見込み。同部会は今後、天候や価格変動などに耐えうる対策を急ぎ、さらなる産地力強化を目指す。
県内の７割以上を生産する同ＪＡ産は、４月の定植後、日照時間が多く、５月以降の気温も高めに推移したことから、生育が順調に経過。交配や着果ともに良好だったことから、出荷量は主力の普通栽培で５４００㌧（同１３６％）を記録した。品質面では全体的に大玉で、糖度も平年より平均で２度以上高く、１４度を上回るものもあるなど、高品質安定生産を維持した。
しかし、７月中旬の初出荷時から消費地の天候が悪く、前段産地との切り替わりが鈍ったことから、価格は低迷。その後も、最需要期の８月上旬から中旬にかけて、消費地の降雨や台風などの悪天候が重なり、価格が伸び悩んだ。その結果、販売額は１０億４３００万円（同９５％）にとどまった。
同部会は９月１７日、販売実績検討会を横手市内で開き、全国の取引市場担当者や部会員ら１００人が出席した。市場担当者からは「全国的な豊作と消費地の悪天候という厳しい条件の中で販売は苦戦したが、ＪＡ産は特に品質が良好。引き続き高品質安定生産をお願いしたい」との声が相次いだ。
これを受け同部会は今後、①新品種「あきた夏丸アカオニ」などの人気品種の作付拡大、②天候や価格変動などのリスク分散を見据えた作型体系の見直し、③さらなる検査体制の強化――などを重点的に強化することを確認。播磨和宜部会長は「夏スイカの責任産地としてやるべきことは多い。今年度の反省を活かし、さらなる産地力強化を目指したい」と意気込んだ。
（あ）