地元の米生産者ら２３０人が集結した「求めらる米・産地づくり推進大会」（３月５日／横手市内で）
ＪＡ秋田ふるさとは、３月５日、「産地求評会」を横手市内で開き、米卸やＪＡ全農あきた代表者らとともに、同ＪＡ産米に対する講評や意見交換を行いました。
当ＪＡでは、２０１３年から取り組む環境に優しい米作り「ふるさとｅｃｏ（エコ）らいす」の取り組み達成率が、２年目の今年度、昨年を９％上回る８０．８％を記録。米卸からは、「付加価値や物語性など、販売できる要因は多い」として、取り組みに期待する声が相次ぎました。
当ＪＡが同日、横手市内で開き、生産者ら２３０人が参加した「求められる米・産地づくり推進大会」で公表しました。
取引先卸を代表して報告した全農パールライス（株）の中山正敏代表取締役社長は、Ｈ２６年産米の販売状況について「米価低迷が続いており未だ厳しいが、消費者は良い米を買うことにシフトしている動向もある」と報告。
その上で、「『ふるさとｅｃｏらいす』は価格や付加価値のバランスが良く、消費を拡大する可能性は大いにある。今後は取り組み１００％を目指してほしい」と要望しました。
これを受け同ＪＡは来年度、取り組み１００％への啓発を強化するとともに、指導機能と販売対策の強化を図ることを確認しました。
「ふるさとｅｃｏらいす」は、同ＪＡ独自の取り組みで、県全体が取り組む「あきたｅｃｏらいす」（使用農薬成分を慣行栽培の半分となる１０成分以下に減らした環境に優しい秋田米作りの総称）の条件に加えて、さらに均質調整対策として１．９㍉のふるい網の使用を条件としています。同ＪＡでは今年度、３万３０００㌧が同ブランド米として生産し、生産者には２００円（６０㌔当たり）を独自に加算。産地の取り組み評価向上策としています。
（亜／日本農業新聞への送稿記事）