出荷本格化を前に規格や量目を確認する部会員
ＪＡ秋田ふるさとトマト部会は５日、販売対策会議と目揃え会をよこてシャイニーパレスで開き、部会員や市場担当者ら５５人が参加。出荷の本格化を前に、今年度の目標や出荷規格、量目などを確認した。
同部会は昨年度、猛暑や産地競合の影響で単価の確保が課題となった。同部会では今年度、夏場の遮光剤や遮光フィルムの普及で日焼け防止や過熟果の抑制を図るほか、圃場巡回の実施で、高温対策を強化。今年度は出荷量６００㌧（前年比１０５％）、販売額２億円（同１３２％）を目指す。
佐藤宗一部会長は「昨年の単価安を打破するため、品質管理に注力したい。高温対策はもちろん、梅雨明けの病害虫対策もしっかり行い、長期安定生産を目指そう」と呼びかけた。
今年のトマトは、春先の低温で生育が１週間ほど遅れたが、その後の高温などにより玉伸びは順調。平年並みとなる６月１７日に開始した出荷は、７月１５日頃から本格化し、１１月上旬まで続く見込み。
同部会は生産者数６８人。「桃太郎なつみ」や「桃太郎エイト」などを生産し、県内や首都圏を中心に出荷する。
（高橋）